郵送でのお申込み

世界に貢献する大学であり続けるために

急速に変化する社会情勢や多発する自然災害の中、大学が果たすべき使命や役割も大きく変化しています。

本学では、新しい問題を自分の頭で考え、解決していくことのできる人材を育成し、時代の変化に対処しうる先進的な研究成果をあげることを果たすべき使命と捉えています。

本学では継続的に社会へ貢献し、発展していくため

経費の削減、業務の合理化などの自助努力を懸命に続けておりますが、
なお多額の資金を必要としております。
本学の社会的使命についてご理解・ご賛同いただき、
皆様からのご支援・ご協力を賜りますよう切にお願い申し上げます。

様々な寄付先

本学では、人材育成や先進的な研究を支えるために様々な寄付先をご用意しております。

大学全体へ

早稲田大学応援基金

教育研究活動のさらなる充実と世界に貢献する学生の育成を目的とした募金です。皆さまからのご支援は、本基金を運用するための原資として大切に保全し、その運用益を大学が行う重点事業に有意義に活用させていただきます。

教育支援募金

学生によりよい教育研究設備を提供し、将来、社会で活躍する人材の育成に役立てられます。

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学生へ

中野国際コミュニティプラザ
~国際学生寮(WISH)寮費低減支援~

早稲田大学国際学生寮(WISH)の寮費を減額するための原資となります。

奨学金

経済的に修学が困難な学生や、学寮やスポーツの成績優秀な学生に対しての資金援助です。

被災学生支援および復興活動支援

被災学生の就学支援や今後の被災地域における復興支援活動のために活用されます。

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教育・研究へ

 

村上春樹ライブラリー

早稲田大学国際文学館(村上春樹ライブラリー)における文学研究に活用されます。

研究プロジェクトへのご支援

学術を奨励することを目的として大学に在籍する教員の研究活動に活用されます。

科目・プログラムの開設
(寄附講座、提携講座)

寄付金(資金)をご提供いただくことにより、科目・講座を開設することができます。

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文化活動へ

早稲田文化募金

本学の文化事業全体を支える募金です。

課外活動(大学公認サークル)

大学公認サークルの活動費に対する資金援助を行います。

博物館

大学保有の歴史的価値のある絵画や美術品・図書の維持や購入、展示活動などを支援します。

図書館

中央図書館をはじめ、各キャンパス図書館の図書資料の維持・購入などを支援します。

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スポーツ・その他

体育各部または早稲田スポーツ全般へのご支援

選手の育成をはじめとした体育各部の強化費などへの資金として活用されます。

相続・遺贈による寄付

相続または遺言によって財産の一部を本学へご寄付いただける寄付制度です。

クラウドファンディング

本学の特定教育研究活動や体育各部などが実施するプロジェクトへのご支援が可能です。

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ご支援方法

定期的なご寄附

任意の金額を、毎月、毎年度など、定期的に自動引き落としでご支援を継続していただけます。

月々のご支援が重要な理由…

人材育成や研究の推進には長期的な投資が必要です。安定した財源確保のためにも、継続的なご支援はとても重要となります。

ご支援プラン

毎月、毎年度からお選びいただけます。

ご利用可能クレジットカード

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定期的に寄付する


今回(1回)のご寄付

クレジットカード決済、インターネットバンキング(ペイジー)決済より、ご支援いただけます。

今回(1回)寄付する


税制上の優遇措置

早稲田大学への寄付金は税制上の優遇が最大約50%

所得税の寄付金控除、加えて特定の自治体では住民税の控除を受けることができます。

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◎ 所得税の寄付金控除

所得税の寄付金控除には A:税額控除制度B:所得控除制度 の2種類があり、確定申告の際にお選びいただくことができます。

A:税額控除制度

寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額の40%に相当する額が、当該年の所得税額から控除されます。

(寄付金額[※1] ー 2,000円)×40% = 所得税控除額[※2]

  • ※1 控除対象となる寄付金額は、その年の総所得金額等の40%が上限となります。
  • ※2 所得税控除額は、その年の所得税額の25%が上限となります。

B:所得控除制度

寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額が、当該年の所得金額から控除されます。

寄付金額[※3] ー 2,000円 = 所得控除額

  • ※3 控除対象となる寄付金額は、その年の総所得金額等の40%が上限となります。

◎ 特定自治体による住民税控除

早稲田大学へご寄付された翌年1月1日のご住所が下記自治体(一部抜粋)の方は、確定申告の際に、住民税の寄付金控除もあわせて申告することにより、翌年度の住民税から控除されます。

(寄付金額[※4] ー 2,000円)×住民税控除率[※5] = 住民税控除額

  • ※4 控除対象となる寄付金額は、ご寄付された年の総所得金額等の30%が上限となります。
  • ※5 住民税控除率は、都道府県の指定は4%、市区町村の指定は6%、双方の指定は合計の10%となります。
    (一部控除率が異なる地域があります。)

控除率4%

都道府県の指定

東京都、埼玉県(さいたま市は2%)
福岡県(福岡市・北九州市は2%)

控除率6%

市区町村の指定

練馬区(東京都)、西東京市(東京都)、
所沢市(埼玉県)、熊谷市(埼玉県) etc

上記以外の指定についてはこちら

減税効果の具体例

東京都西東京市在住のWさんが30,000円をご寄付し、税額控除制度を選択すると…

11,200円(所得税控除額)+ 2,800円(住民税控除額)= 14,000円(減税効果)!

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